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ZEH住宅のメリットとデメリット|そして差別化を図るには?

2022.04.01

コラム

「ZEH」という言葉は、ここ数年、一気に一般的になった言葉だと思います。多くの建築会社、ハウスメーカーが「ZEH」と謳い、住宅の建築に取り組んでいます。

当然、建築会社としても取り組まなければいけない内容ではあるものの、ZEHへの対応は当たり前となってしまい、その中で差別化を図っていかなければいけません

では、ZEHとは何か、という基本を抑えつつ、そのメリットとデメリット、そして建築会社としてどのように他社と差別化を図っていくか、を見ていきたいと思います。

 

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ZEH住宅の基本

そもそも「ZEH」とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略語であり、簡潔に述べるとすれば、

  • 断熱性能を高める
  • 高効率の設備を使用して消費エネルギーを削減
  • 太陽光を搭載し、消費エネルギーをゼロにする

という三つの要件をクリアする必要があります。

参照元:経済産業省・資源エネルギー庁HPより

高効率の設備というのは既に一般的に使われているLEDを使った照明や、エコキュート等の給湯器です。

断熱性能については、それぞれの地域で断熱性能の基準が設けられているため、それを確認し、外皮計算を行なって断熱性能を計算しなければなりません。

その断熱性能の基準をクリアしたあと、「ネット」というのは「正味」という意味です。

自宅で使うエネルギー(電気やガス等)を一次消費エネルギーに換算、それを太陽光で創られるエネルギーで相殺できれば、ZEH住宅となるわけです。

ZEH住宅のメリット

結果的に、住宅を建築した、もしくはZEH仕様にリフォームしたお客様が享受できるメリットとしては、

  • 家の中の温度差が非常に少ない、快適な住宅で健康に住める
  • 光熱費のかかりにくい家で、金銭的に余裕を持って暮らせる

ということです。

また、エネルギーを自分の家のみで創り、使うため、災害に強いというのも大きなメリットの一つでしょう。

しっかりとした容量の太陽光と蓄電池を導入し、オール電化住宅にすることで、電力会社からほとんど電気を買わずに生活する、「自給自足の家」という提案も可能かもしれません。

家が暑い、または寒い、昨今多い地震が心配、という理由で住宅建築やリフォームを考えられる方も多いでしょうから、その悩みを解決するためには、ZEH住宅は必須と言って良いでしょう。さて、そんなZEH住宅にデメリットは存在するのでしょうか。

ZEH住宅のデメリット

ZEH住宅のデメリットとしては、「初期導入コストがかかる」という事に尽きます。

高効率の設備は、そうでない設備よりも価格が高いです。

断熱性能についても、性能の高い断熱材、窓を導入するとコストアップにつながります。

当然、太陽光を搭載するのにもお金がかかります。

ただし、この「ZEH住宅の推進」は国が推し進めているものであり、その分、補助金や支援金によるZEH住宅獲得の補助は手厚いです

ZEH住宅の補助と支援

経済産業省では、ZEH住宅は2030年には平均化させる、としています。

つまりはスタンダードな住宅として「ZEH住宅」となるように、導いていこうということです。

そのような目標を掲げているからこそ、住宅取得者がZEH住宅を建てやすくする必要があり、そのための補助金であったり支援金を充実させているわけです。

ZEH住宅に対する補助金(経済産業省)

省エネ性能のグレードにより、補助金の金額は異なりますが、ZEH住宅に対しては55万円〜100万円(2022年度の予定)の補助金が出される予定になっています。

それにプラスして設備投資をすれば、補助金が追加される制度もあります。

ただし、この補助金は必ずもらえるわけではなく、以下の点に注意も必要です。

  • 公募期間に応募
  • 事業期間(工事期間)や実績報告書の提出期限の縛りがある

ZEH住宅に対する補助金(国土交通省)

前述の「ZEH住宅の平均化」に対し、経済産業省は国土交通省とも連携し、国土交通省もZEH住宅に対して支援金を手厚くする予定です。

国土交通省は「こどもみらい住宅支援事業」として住宅購入者に対して60万円〜100万円の間(新築住宅の場合)で補助金を交付する予定です。

これは、ZEH住宅の要件のうち、断熱性能のみを満たせば100万円の補助金を受けられるようになっています。(※その他にも適用のための条件があります。)

リフォームの場合は30万円〜60万円ということになっていますが、こちらは「住宅の省エネ改修」が必須となっており、

  • 開口部の断熱改修
  • 外壁、屋根、天井又は床の断熱改修
  • エコ住宅設備の設置

のいずれかをやらなければ補助金の申請ができない、ということになっています。

建築会社のメリットと差別化

ここまで見てきたように、お客様のメリットは大きいZEH住宅。では、建築会社にとってのメリットはあるのでしょうか

これは当然、断熱材やサッシ等の高性能商品の受注により、売上アップが見込めることとなり、建築会社も大きなメリットを享受できるようになっています。

ただし、新築住宅についてはすでにZEH対応は今や当たり前。

リフォーム業界においても「断熱リフォーム」、「太陽光発電システムの設置」、というのはすでに一般的なものでしょう。

ZEHでは「住まいの快適さ」の提案が大事

新築住宅でZEHについて非常に興味のある方、リフォームでサッシや断熱材のリフォームを考えている方、こういったお客様は次のようなことが気になっていると想定されます。

  • 家が寒い(または暑い)
  • 光熱費が高い
  • 快適に暮らせていない

こういった方々にとって、ZEH住宅、またはそれに近い住宅の提案だけでは、画一的となってしまい、差別化を図ることはできません。

先のようなニーズに応えるためには、「断熱性能」や「高効率設備」以外で、「住まいの快適さ」を提案しなければなりません

「気密性」がポイント

そうなると、ZEHの基準としては入っていないながらも非常に重要な、「気密性」こそが数あるZEHビルダーの中でも抜きんでるための方法ではないでしょうか。

「高気密・高断熱」を謳いながらも、「気密」については調査がされていない、そんなハウスメーカー、建築会社も多いです。大手のハウスメーカーでも、気密測定した数値をカタログに記載しているところはほとんどありません。

壁をはがしての断熱リフォームをするのであれば、気密の処理も十分にほどこし、気密測定をする。この数値を過去の実績として積み上げていけば、「本当の高気密高断熱」を実践するビルダーとして他社との差別化を図れるはずです。

まとめ

ZEH住宅の推進は、国が推し進めているものです。

その分、国の補助金も手厚く、ZEH住宅を住宅取得者にとっては建てやすくなっている、とも言えます。

建築会社としては、ZEH住宅の特性をよく理解した上で、そのメリット、デメリットをお客様にしっかりと話せるようにしておかなければいけません。

また、お客様の提案においては「ZEH住宅」だというだけでなく、プラスアルファの提案をしていかなければいけません。

2030年に近くなってから慌てて対応するよりも、早めにZEH住宅建築、またはリフォームの準備をしっかりとして、「高気密」も含めて快適で、健康な住宅建築をしていくことが、ZEHが当たり前の時代を差別化する要素となるはずです。
 

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