• 「リフォーム業界に必要な資格ってなんだろう」
• 「リフォーム業界で仕事してるけど、資格って取ったほうがいいのかな？」

こんな疑問はありませんか？

なんとなく資格を取得しても仕事に役に立たない場合があります。

本記事では、リフォーム業界に必要な資格と併せて、資格を取得するメリットも解説します。

最後まで読むと、リフォーム業界に必要な資格がわかり、資格勉強にすぐに取り組めます。

リフォーム会社として資格が必要な理由

スマホやタブレットなどの端末の普及によって、誰もがいつでも簡単にネット検索が可能になりました。

そのためリフォーム会社を選ぶ際にも、事前に良く調べてから問い合わせを行うお客様が増えています。

問い合わせをした時には、すでに業者を決めていたなどというケースもあるほどです。

では、お客様はホームページの何を見て問い合わせするのでしょうか。

お客様はまず、施工事例や価格をホームページで確認します。

しかし、他の会社も同じように施工事例や価格に力を入れているので、どの会社も似たような施工事例を掲載しています。

そのため、ホームページ上での施工事例や価格で差別化するのは近年では難しくなってきています。

他社と差別化するためには、『資格』の重要性がどんどん高まっています。

お客様が求めるものは？リフォーム会社が資格を取得するメリット

営業マンは良い提案ができても客観性を表現できない

リフォーム会社の営業マンに要求されるのは、

• お客様に寄り添う姿勢
• 熱意、誠実さ
• 提案力
• リフォームの経験やスキル
• 住宅・建築に関する専門知識
• ローン知識・・・など

それらは実際に接してみないと見分けがつかず、客観性がありません。

客観性があって、なおかつスキルや専門知識の裏付けとなるのが「資格」です。

一方で、リフォームの営業マンが営業活動するために特に必要な資格というものはありません。

リフォーム会社は「許可」も「資格」も不要なので資格で差別化する

皆さんがご存知の様に、リフォーム工事が該当する「建築一式工事以外」で請負代金が500万円未満のものは、建設業の許可も必要ありません。

無許可、無資格でも営業できるのがリフォーム会社なのです。ところがこれらの事実を知っているお客様はそんなに多くはありません。

多くのお客様が、リフォーム業者はプロなのだから建設業の許可があるのが当たり前で、リフォーム会社の社員は何らかの建築の資格を所有していると思っています。

となると、お客様の信頼を獲得するために最も客観的な「ものさし」になるのが、建設業の許可やリフォーム関連資格の保有状況です。

リフォームの関連資格でアピール！

無許可業者や悪徳リフォーム会社によるトラブルも多いのも事実。

建設業の許可や社員の保有資格をホームページなどできちんと訴求して、お客様の信頼を得ることが大切になります。

資格取得で自社の「強み」の強化を！

社員にこれらの資格取得を推奨し、支援すると共に、有資格者が数多く存在しているということをしっかりと伝えることができれば、お客様の信頼を得ることができます。

なぜなら、お客様は「プロ」に依頼したいと思っているからです。

どんなに施工品質や提案力、技術力などをホームページでアピールしても客観性がないため、いまひとつ説得力がありません。

一方、建設業の許可取得や建築士事務所登録と共に、多くの有資格者の存在は、会社の「売り」になり「強み」にもなります。

リフォーム業界に関する資格一覧

リフォーム業界に関する資格は以下のとおりです。

• 建築全般や構造に関わる国家資格
  ・・・建築士、建築施工管理技士
• 設備に関わる国家資格
  ・・・建築設備士、管工事施工管理技士、電気工事施工管理技士等
• その他の関連国家資格
  ・・・宅地建物取引士、マンション管理士等
• 住宅リフォーム関連の民間資格
  ・・・インテリアコーディネーター、マンションリフォームマネジャー、増改築相談員、インテリアプランナー、福祉住環境コーディネーター、カラーコーディネーター、インテリア設計士、キッチンスペシャリスト、SpaceDesignner、リフォーム提案士　等

昨今のリフォーム・リノベーションブームを反映して、建築のみならずインテリアや資金計画など幅広い知識や技術を習得するために、様々な新しい民間資格制度が誕生しています。

リフォーム業界で所有していると有利な資格

リフォーム業界で所有していると有利な資格は以下のとおりです。

• 建築士
• マンションリフォームマネージャー
• インテリアプランナー
• リフォームスタイリスト
• ファイナンシャルプランナー
• 作業で必要な資格

建築士

建築士とは、建築士法に定められた資格をもって、建物の設計・工事監理を行う建築のプロのことです。

建築士は一級・二級・木造の3つの資格にわかれており、建物の規模や用途、構造に応じて、取り扱うことのできる業務範囲が定められています。

試験の難易度は高く、特に一級建築士試験は合格率10％ほどです。

二級建築士の合格率は25％前後と、総合的に見ても取得が難しい資格といえるでしょう。

マンションリフォームマネージャー

マンションリフォームマネージャーとは、マンション居住者のリフォームについて、提案や設計、工事の調整、施工管理などをする専門資格者のことです。

合格率は約30%なので、しっかりと勉強して資格を取得しましょう。

インテリアプランナー

インテリアプランナーとは、住宅やオフィス、商業施設、公共施設など建築物の企画設計から工事管理を行うプロフェッショナルのことをいいます。

学科試験と設計製図試験に合格し、登録条件を満たす者のみが「インテリアプランナー」として認められます。

リフォームスタイリスト

リフォームスタイリストとは、住宅リフォームの相談や助言業務に関して、一定水準以上の知識と能力を持ち合わせたプロのことをいいます。

消費者目線で快適な暮らしの提案ができ、お客様のリフォームをお手伝いできます。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは家計に関わる（金融・税制・不動産・住宅ローン・保険・教育資金・年金制度など）幅広い知識を活かして、お客様のサポートをする専門家です。

ファイナンシャルプランナーの資格があると、他の業種にいくときにも役に立つので隙間時間に勉強をして取得することをおすすめします。

作業で必要な資格

作業で必要な資格は以下のとおりです。

• 建築施工管理技士
• 土木施工管理技士
• 電気工事施工管理技士
• 管工事施工管理技士
• 造園施工管理技士

すべて取得するのは難しいため、自分の専門分野の資格を取得することをおすすめします。

資格だけじゃない！コンテストへの積極参加がおすすめな理由

また、業界団体や建材メーカーなどが行っているリフォームコンテストやデザインコンテストの受賞履歴は、企業の提案力やデザイン力を客観的にはかる「ものさし」になります。

提案力やデザイン力で他社との差別化を図るのなら、これらのコンテストに積極的に参加して入賞を目指すのも有効な手段のひとつです。

代表的なものには、日本住宅リフォーム産業協会(ジェルコ)のリフォームコンテストやLIXILメンバーズコンテストなどがあります。

その他では、リフォーム業界団体に登録する、認定を受けるなども会社の信頼度アップにつながるでしょう。

これらの団体では、事業者向けのセミナーや研修、関連情報の提供なども行っており、住宅リフォームの推進に向けた事業を展開しています。

まとめ【資格を取得してリフォーム業界で活躍しましょう】

本記事では、リフォーム業界に必要な資格と併せて、資格を取得するメリットを解説しました。

所有しているとリフォーム業界で必要な資格は以下のとおりです。

• 建築士
• マンションリフォームマネージャー
• インテリアプランナー
• リフォームスタイリスト
• ファイナンシャルプランナー
• 建築施工管理技士
• 土木施工管理技士
• 電気工事施工管理技士
• 管工事施工管理技士
• 造園施工管理技士

自分の仕事の分野と照らし合わせて、必要か検討したうえで、資格を取得するとよいでしょう。

この記事を参考にぜひ資格を取得し、仕事で活躍してください。